約 1,715,598 件
https://w.atwiki.jp/dntryoutu/pages/62.html
［ＤＮＴ］大日本帝国ONLINE.TEAM【補給部隊】本部 Event.News 現在お知らせはありません..... 第1小隊 （GO-兵長SHINKI、JR)「参加できないかもしれないから 」 （新人兵 MARIO)「補給部隊参加理由を教えてください。」 （募集中...)「補給部隊参加理由」 第2小隊 （募集中...)「補給部隊参加理由」 （募集中...)「補給部隊参加理由」 （募集中...)「補給部隊参加理由」 小隊追加予定。 【補給部隊掲示板】 参加できないかもしれないから -- ＧＯ－一等兵 ＳＨＩＮＫＩ，ＪＲ (2007-05-19 16 46 53) そんなに頻繁に参加できないからです。 -- 新人兵 ＭＡＲＩＯ (2007-06-08 10 07 06) 名前 コメント
https://w.atwiki.jp/teitoku_bbs/pages/1208.html
967 ：VISP：2012/07/07(土) 00 10 00 ゲート＆TS嶋田さんネタ「大日本帝国初の亜神が生まれた様です」 第一ゲートの平成日本、その銀座に現れた第二ゲートを超えた先に待っていたのは ファンタジーな世界だった。 そして持ち前の軍事力を行使した昭和世界の大日本帝国は大問題に直面していた。 それはゲートの開閉に関するものだった。 第二ゲート内の世界に存在する超自然的存在である神々、その中でも冥界を司るハーディ が今回の第二ゲートを開いた事は判明した。しかし、事はそれで終わらない。 ハーディ一柱だけでももて余すのに、他の神々もゲート開閉能力を有する可能性を否定する 事ができなかった。 それはつまり、ゲートという戦略兵器にも転用可能な超技術を持つ勢力が多数存在する 事を意味していた。 大日本帝国は平成日本を尻目に、平成世界の盟主たるアメリカと綿密に協議しつつもこの頭 の痛い事態にどう対処するか悩んでいた。 そして、ある日の日本帝国の某秘密結社の会合（酒有り）で誰かがこんな事を漏らした。 「こっちにも神様がいればいいのになぁ。」 この言葉が大蔵省の魔王（もう２０年もｒｙ）の耳に届いた時、全てが始まった。 「では作りましょう。幸い、我々には最適な人材がいます。 ねぇ、嶋田さん。」 そして彼は暗殺者の凶弾によりTS＆若返りしてしまった和風セイバー嶋田の肩を ぽんと叩いた。 ここで嶋田の実家が神社であり、嶋田自身が死後は神として祀られる予定だった 事もあり、本人の頑強な抵抗はあっさりと無視され、ここに「嶋田さん亜神化計画」 がスタートするのだった。 亜神、というか常人には無い雰囲気を出すために服装は巫女装束となり （鎧武者に多数の軍服等、意見も多くあったが陛下の一押しにより決定） 更に神職としての礼儀作法の他、神祇院での各種霊的な修行に本家セ○バー 並の身体能力を生かす戦闘技能養成を目的として特殊部隊に短期入隊したり と心身共に凄まじいハードワークとなった。 一方、信仰を得るため日本国を中心に平成世界のネットを通じて嶋田の偉業 や功績、更に現在の美貌等がそこらのアイドル以上に放出され、平成世界での 知名度は跳ね上がった。昭和世界では既に知らぬ者は赤子以外はいない事もあり、 写真集として国内外に売るだけで事足りた。 そして、知名度（≒信仰）上昇に伴う嶋田の各種能力の向上が確認できた時、 計画は一定の成果を確認する事となった。 「いやはや、まさかこうなるとは…本格的に人間離れしてきましたね」 「いや私以上に正体不明になってる辻さんに言われても…というかどうやって？」 第二ゲート内の世界でも布教？を開始した途端、他の神々に仕える亜神の仲で も鼻息の荒い者達が視察に来ていた嶋田に襲いかかってきたのだ。無論、警備態勢 は万全だったのだが、亜神とそうでない者を見分けする技術は確立されていない事 が抜け穴となってしまった。 自国の偉人の危機に護衛と警備担当者は顔を青ざめたが、結果は驚きの内容だった。 嶋田は腰に刷いた軍刀一本で、実に３柱の亜神を制圧してのけたのだ。 考えてみて欲しい。第二ゲート内の人・亜人含めた総人口と昭和・平成世界の 総人口の差を。所詮中世ファンタジー世界と、日進月歩する科学技術が隆盛する二つの 世界とを。その二つの世界で、超世界的な知名度を誇るとはどういう事かを。 結果は始まる前から決まっていたのだ。 「まぁこれでゲート問題も解決の目途が立ちました。今後は他の世界と ゲートを開く事もできます。万々歳ですね。」 （いまなら、いまのおれならこいつころせるかな？） そして今日もTS大宰相SIMADAの名は３つの世界で轟いていた。 当の本人の意思とSAN値を犠牲にして なお、嶋田の主神役は陛下、遡っては天照大御神とされていた。
https://w.atwiki.jp/untworld/pages/52.html
中華人民共和国政府と大日本帝國政府との間で確認される通商貿易交通に関する協定 中華人民共和国政府と大日本帝國政府との間で確認される通商貿易交通に関する協定（ちゅうかじんみんきょうわこくせいふとだいにほんていこくせいふとのあいだでかくんんされるつうしょうぼうえきこうつうにかんするきょうてい）とは、箱庭暦７１３年に署名された中華人民共和国政府と大日本帝國政府との間の協定。通称、中日通商協定。いずれも両国政府が代表を出しているものの、事実上の効果に過ぎず、国際法上の条約としての効果は有しないものとされている。民間貿易に関する規定を中心として、政府代表部の設置と代表の交換にはじまる国交開設や領事関係の開設、国民間の相互出入国を認めた。協定は、中国語及び日本語で二部づつ作成され、それぞれの外務省に保管されている。 １．協定の内容 協定は、前文と11か条からなる。第五条において領事裁判権の規定を有している。 ２．両国政府代表部歴代代表 中日交流中華人民共和国政府代表部 初代 陳永隆 独立行政法人大日本帝国政府代表部 初代 梅宮辰乃丞 ３．両国歴代総領事、領事 ３－１．中華人民共和国 駐東京中華人民共和国総領事館 初代 胡徳智 駐大阪中華人民共和国総領事館 初代 江長仁 駐福岡中華人民共和国総領事館 初代 張興華 ３－２．大日本帝國 駐上海日本総領事館 初代 岡島晴彦総領事 駐香港日本総領事館 初代 谷涼典総領事 駐重慶日本総領事館 初代 陳祭原総領事 駐広州日本領事館 初代 遠藤広大領事 駐武漢日本領事館 初代 良天元領事 ４．協定正文 中華人民共和国政府と大日本帝國政府との間で確認される通商貿易交通に関する協定（中日通商協定） 中華人民共和国人民並びに大日本帝國国民は、中日人民間の貿易を促進するために、 中華人民共和国国際貿易促進委員会主席 南漢宸 大日本帝國枢密顧問官 奈良秀次郎 大日本帝國経済産業大臣 岸祐子 の中日双方商工代表で協議したのち、平等互恵の原則の上に下記の如く協定する。なお、大日本帝国政府は「一つの中国」の認識について理解を示し、双方は本協定における一切の取り決めがこの認識に影響を与えるものではないことを確認する。 第一条 締約国双方に領事関係が開設される。また、締約国双方は、両政府により合意される場所に領事館を設置する。 二項 駐日中華人民共和国総領事館は東京、大阪、福岡の各都市に開設される。 駐華大日本帝国総領事館は上海、香港、重慶、領事館は広州、武漢に開設される。 第二条 締約国双方は、首都の両政府により合意される場所に政府代表部を開設する。 二項 中日交流中華人民共和国政府代表部は東京都紀尾井町４番１２号に、 独立行政法人大日本帝国政府代表部は北京市東交民巷にそれぞれ設置される。 第三条 締約国双方人民の出入国並びに滞在に関しては、締約国双方の定める法律に基づき以下の条件に適合する査証を認めるものとする。 甲 商用査証 乙 観光用査証 丙 家族滞在用査証 二項 締約国双方人民の、一方における滞在に関しては、滞在国当局の指導に従わなければならないものとする。 第四条 締結国双方は、学術上及び職業上必要な資格について各担当官庁の認定を受けて、相互承認することに同意する。 第五条 締結国双方人民が一方に滞在中違法行為を働きし場合、滞在国警察機関によって逮捕の後、当面の間は本国領事裁判所により裁判される。領事裁判は原則上本国法に準拠して進行される、但し現地法の規定を最大限に尊重するを要し、これを無視するを得ない。 第六条 双方の契約の実行に際して紛争が発生した場合、双方の政府代表部商工関係部門よりなる調停委員会を設置し仲裁にあたるを原則とし、それによる妥結が困難な場合は原告側裁判所若しくは領事裁判所を裁判管轄とする。 第七条 輸出入商品の数量、規格、取引期日および場所等に関しては、中国側は中日交流中華人民共和国政府代表部商工課、日本側は農林水産関係組織、もしくは個別の各商工企業、法人を交渉窓口とする。 第八条 締約国双方は、以下に定めるごとく通商貿易物品に対する関税を賦課することを認め合うものとする。 一号甲 大米 １５０パーセントまで 一号乙 大米を除く農林業生産品 ２００パーセントまで 二号 農林業生産品加工品 ２５０パーセントまで 三号 衣類製品 ５０パーセントまで 四号 鉱業資源 １００パーセントまで 五号 電気機器 １００パーセントまで 六号 工業製品 １００パーセントまで 第九条 締約国双方は、締約国双方の間における取り決め、もしくは各自の判断により、貿易製品の輸出入制限を行うことができるものとする。ただし、制限を行う場合には速やかに一方の国に通知しなければならないものとする。 第十条 締結国双方は為替管理につき当面の間固定相場制をとるものとする。 第十一条 本協定は中日双方商工代表による署名を以って発効されるものとする。 箱庭暦７１３期北京にて、計二通、中文と日文を以ってせる文書に署名せり。両種文字の条文は均しく同等の効力を有す。 中華人民共和国人民を代表して 中華人民共和国国際貿易促進委員会主席 南漢宸 大日本帝國国民を代表して 枢密顧問官 奈良秀次郎 経済産業大臣 岸祐子
https://w.atwiki.jp/sakura398/pages/800.html
コピペ全文 ■戦前の日本 〇 学校では毎日全体朝会がもたれ、君が代斉唱のもとに「宮城遥拝」が行われました。 東に向きをかえ、はるか宮城（天皇がいる所）に向って、君が代の曲の終るまで 黙とうをささげました。 〇 平日には「御真影」（当時の天皇・皇后の写真）は、校舎から独立して安全で 人目のつく所に丈夫に作られた「奉安殿」に安置されていました。 この「奉安殿」は、登下校の児童生徒や学校に来る一般人の礼拝の的でした。 〇 祭日や記念日には、これに国旗掲場や教育勅語の朗読が加わわりました。 これらの儀式には町村長その他地域の知名士も参加していました。 黙とう始めの号令で黙とうが始まると、燕尾服に身をつつみ、白い手袋をつけた校長が、 「奉安殿」の扉を開け、教育勅語を取り出して朗読する間、ほとんど頭を下げたままの連続でした。 〇 1933年（昭和八年）頃、沖縄本島南部の第一大里小学校長が、御真影の件で責任をとり、 割腹自殺をはかった事件があったくらい、校長にとっては責任の重いものでした。 〇 学校は、「国体の本義」と「臣民の道を一人ひとりの子どもに徹底させることが最高の目標でした。 〇 国体の本義を簡潔にいうと「万世一系」「忠君愛国」「義勇奉公」の3つになり、 教育勅語の精神をいかに徹底させ得たかが、教師の指導力のバロメーターでもありました。 〇 皇民教育は食事の面にまでも及んでいて、 「薯とらば天地御代（あめつちみよ）の御恵み君と親との御恩味わえ」 （これからいただくものは天皇陛下のお恵であるから、 天皇陛下と親に感謝していただきます）の歌を歌いました。 知れば知るほど、北朝鮮にそっくりだな。←在日朝鮮人 反論コピペ ■じゃあ、これも北朝鮮なのかよ（笑） ●タイ王国 ・王室への侮辱は不敬罪。 ・国王の誕生日にはお祭り状態。国中に肖像画。 ・8時と18時に国旗掲揚降納。 ・TV/ラジオ/公共施設で国歌斉唱。国民は直立不動。 ●チベット ・国家元首ダライ=ラマは観音菩薩の化身。 ・パンチェン=ラマは阿弥陀如来の化身。 ●トルコ共和国 ・ケマル・アタテュルク(建国の父)への侮辱は不敬罪。 ●愛国心教育をする国 ・ドイツ…バイエルン州憲法等、各州憲法に明記。 ・アメリカ…公立学校の授業前にて「忠誠の誓い」を朗読 ・フランス…「二〇〇五年教育基本法」に明記。 ・イギリス…ブレア政権下、政府報告書に明記。 ●絶対君主制の国 ・アラブ首長国連邦 ・サウジアラビア王国 ・カタール国 ・クウェート国 ・リヒテンシュタイン大公国 ・オマーン国 ・スワジランド王国 ■「戦前日本＝北朝鮮」のデマを流し続ける歴史学研究会 高森アイズ『絶対主義的天皇制論のまぼろし』 平成15年（2003）に至って、ようやく嫌々ながら「天皇制ファシズム論」の修正を始めた歴研←基地外エセ学者集団 歴史学研究会（歴研）とは ※以下wikipediaより引用保存 歴史学研究会（れきしがくけんきゅうかい）は、日本の代表的な歴史研究の学術団体である。 「歴史の大衆化」、「歴史の科学的研究」の発展を目的として、1932年に設立された。 前年に結成された「庚午会」という東京帝国大学文学部史学科出身の若手有志による会が前身である。 近年では2003年に「民族学校出身者に大学受験資格を認めよ」、「歴史研究者はアメリカの対イラク戦争に反対し問題の平和的解決を望む！」、2007年には「沖縄戦の事実を歪める教科書検定の撤回を求める歴史研究者・教育者のアピール」、2009年には「海賊対策を名目とする自衛隊の海外派兵拡大に反対する声明」等を表明している。 主たる事業として月刊雑誌『歴史学研究』の編集をおこなっている。2008年度現在の委員長は藤田覚、事務局住所は東京都千代田区神田神保町2－2誠華ビル。 会綱領として、 第一 われわれは、科学的真理以外のどのような権威をも認めないで、つねに、学問の完全な独立と研究の自由とを主張する。 第二 われわれは、歴史学の自由と発展とが、歴史学と人民との、正しいむすびつきのうちのみにあることを主張する。 第三 われわれは、国家的な、民族的な、そのほかすべての古い偏見をうち破り、民主主義的な、世界史的な立場を主張する。 第四 われわれは、これまでの学問上の成果を正しくうけつぎ、これをいっそう発展させ、科学的な歴史学の伝統をきずきあげようとする。 第五 われわれは、国の内外を問わず、すべての進歩的な学徒や団体と力を合わせ、祖国と人民との文化を高めようとする。 の5項目を定めている。 【関連】 日教組の正体 偏向教科書の正体
https://w.atwiki.jp/nipponnokiki/pages/314.html
コピペ全文 ■戦前の日本 〇 学校では毎日全体朝会がもたれ、君が代斉唱のもとに「宮城遥拝」が行われました。 東に向きをかえ、はるか宮城（天皇がいる所）に向って、君が代の曲の終るまで 黙とうをささげました。 〇 平日には「御真影」（当時の天皇・皇后の写真）は、校舎から独立して安全で 人目のつく所に丈夫に作られた「奉安殿」に安置されていました。 この「奉安殿」は、登下校の児童生徒や学校に来る一般人の礼拝の的でした。 〇 祭日や記念日には、これに国旗掲場や教育勅語の朗読が加わわりました。 これらの儀式には町村長その他地域の知名士も参加していました。 黙とう始めの号令で黙とうが始まると、燕尾服に身をつつみ、白い手袋をつけた校長が、 「奉安殿」の扉を開け、教育勅語を取り出して朗読する間、ほとんど頭を下げたままの連続でした。 〇 1933年（昭和八年）頃、沖縄本島南部の第一大里小学校長が、御真影の件で責任をとり、 割腹自殺をはかった事件があったくらい、校長にとっては責任の重いものでした。 〇 学校は、「国体の本義」と「臣民の道を一人ひとりの子どもに徹底させることが最高の目標でした。 〇 国体の本義を簡潔にいうと「万世一系」「忠君愛国」「義勇奉公」の3つになり、 教育勅語の精神をいかに徹底させ得たかが、教師の指導力のバロメーターでもありました。 〇 皇民教育は食事の面にまでも及んでいて、 「薯とらば天地御代（あめつちみよ）の御恵み君と親との御恩味わえ」 （これからいただくものは天皇陛下のお恵であるから、 天皇陛下と親に感謝していただきます）の歌を歌いました。 知れば知るほど、北朝鮮にそっくりだな。←在日朝鮮人 反論コピペ ■じゃあ、これも北朝鮮なのかよ（笑） ●タイ王国 ・王室への侮辱は不敬罪。 ・国王の誕生日にはお祭り状態。国中に肖像画。 ・8時と18時に国旗掲揚降納。 ・TV/ラジオ/公共施設で国歌斉唱。国民は直立不動。 ●チベット ・国家元首ダライ=ラマは観音菩薩の化身。 ・パンチェン=ラマは阿弥陀如来の化身。 ●トルコ共和国 ・ケマル・アタテュルク(建国の父)への侮辱は不敬罪。 ●愛国心教育をする国 ・ドイツ…バイエルン州憲法等、各州憲法に明記。 ・アメリカ…公立学校の授業前にて「忠誠の誓い」を朗読 ・フランス…「二〇〇五年教育基本法」に明記。 ・イギリス…ブレア政権下、政府報告書に明記。 ●絶対君主制の国 ・アラブ首長国連邦 ・サウジアラビア王国 ・カタール国 ・クウェート国 ・リヒテンシュタイン大公国 ・オマーン国 ・スワジランド王国 ■「戦前日本＝北朝鮮」のデマを流し続ける歴史学研究会 高森アイズ『絶対主義的天皇制論のまぼろし』 平成15年（2003）に至って、ようやく嫌々ながら「天皇制ファシズム論」の修正を始めた歴研←基地外エセ学者集団 歴史学研究会（歴研）とは ※以下wikipediaより引用保存 歴史学研究会（れきしがくけんきゅうかい）は、日本の代表的な歴史研究の学術団体である。 「歴史の大衆化」、「歴史の科学的研究」の発展を目的として、1932年に設立された。 前年に結成された「庚午会」という東京帝国大学文学部史学科出身の若手有志による会が前身である。 近年では2003年に「民族学校出身者に大学受験資格を認めよ」、「歴史研究者はアメリカの対イラク戦争に反対し問題の平和的解決を望む！」、2007年には「沖縄戦の事実を歪める教科書検定の撤回を求める歴史研究者・教育者のアピール」、2009年には「海賊対策を名目とする自衛隊の海外派兵拡大に反対する声明」等を表明している。 主たる事業として月刊雑誌『歴史学研究』の編集をおこなっている。2008年度現在の委員長は藤田覚、事務局住所は東京都千代田区神田神保町2－2誠華ビル。 会綱領として、 第一 われわれは、科学的真理以外のどのような権威をも認めないで、つねに、学問の完全な独立と研究の自由とを主張する。 第二 われわれは、歴史学の自由と発展とが、歴史学と人民との、正しいむすびつきのうちのみにあることを主張する。 第三 われわれは、国家的な、民族的な、そのほかすべての古い偏見をうち破り、民主主義的な、世界史的な立場を主張する。 第四 われわれは、これまでの学問上の成果を正しくうけつぎ、これをいっそう発展させ、科学的な歴史学の伝統をきずきあげようとする。 第五 われわれは、国の内外を問わず、すべての進歩的な学徒や団体と力を合わせ、祖国と人民との文化を高めようとする。 の5項目を定めている。 【関連】 日教組の正体 偏向教科書の正体
https://w.atwiki.jp/monamoro/pages/37.html
大漢武帝国と大日本帝國間の和親並びに基本的関係に関する条約 大漢武帝国と大日本帝國間の和親並びに基本的関係に関する条約（らヴィるおうこくとだいにほんていこくかんのわしんならびにきほんてきかんけいにかんするじょうやく）とは、皇紀２６６２年泰寿８年４月２８日（箱庭暦４７２５ターン）に署名された、大漢武帝国と大日本帝國との間の条約。通称、日漢基本条約、漢日和親条約など。特命全権大使の交換にはじまる国交開設や国民間の相互出入国を認めた。条約は、日本語及び漢語で二部づつ作成され、それぞれの外務省に保管されている。 １．条約の内容 条約は、前文と全５条からなる。第一条で両国の平和的関係を確認しており、相互の領土を承認したものとされる。 ２．歴代特命全権大使 ２－１．大漢武帝国駐箚大日本帝國特命全権大使 初代 大石 良夫 （皇紀２６６２年泰寿８年４月２８日～現在） ２－２．大日本帝國駐箚大漢武帝国特命全権大使 初代 八田 佐野介 （皇紀２６６２年泰寿８年４月２８日～現在） ３．条約正文 大漢武帝国と大日本帝國間の和親並びに基本的関係に関する条約 大漢武帝国漢帝陛下並びに大日本帝国天皇陛下は、互いの和親を確認し、同国間の基本的関係を創設並びに確認するために和親並びに基本的関係に関する条約を締結するに決し、このために以下の者を全権委員として任命した。 大漢武帝国漢帝陛下 特命全権大使 八田佐野介 大日本帝国天皇陛下 外務大臣 伯爵 小村洋右 右各全権委員は互にその全権委任状を示し、有効なるものであると認めたる後以下の如く協定した。 第一条 両締約国は両国間に平和及友好の関係を維持し、相互の関係においては信義誠実の原則を指針とするものとする。 第二条 両締約国間に外交関係が開設される。また、両締約国は、両国政府により合意される場所に大使館を設置する。 二項 大使館の設置場所に関しては別に定めるものとす。 第三条 両締約国は、文化が民族の精神的基礎にあることを確認し、これがために互いの文化を尊重し、両締約国国民は相互に交流を増進する。 第四条 両締約国国民間の出入国並びに滞在に関しては、両締約国の定める法律に基づき以下の条件に適合する査証を認めるものとする。 １号 商用査証 ２号 観光用査証 ３号 家族滞在用査証 ４号 就労用査証 二項 両締約国国民の、一方における滞在に関しては、当該国当局の指導に従わなければならないものとする。 第五条 この条約は、批准されなければならない。批准書は、できる限りすみやかに漢都で交換されるものとする。この条約は、批准書の交換の日に効力を生ずる。 上証拠として各全権委員は漢語及び日本語を以てせる本条約各二通に署名調印せり。 箱庭暦4725期すなわち皇紀２６６２年泰寿８年４月２８日、大日本帝國福岡縣福岡城内黒田伯爵邸に於いて之を作成す。 大漢武帝国のために； 八田佐野介 大日本帝國のために； 小村洋右
https://w.atwiki.jp/senjin/pages/15.html
海兵隊（大日本帝国海軍） １．史実における日本海軍における海兵隊 史実においては、明治維新直後の明治９年までの短期間に海軍の中の歩兵（海軍歩兵）、砲兵（海軍砲兵）及び鼓笛隊が編制されたとされる。 しかし、艦船での強行移乗、白兵切り込み等が想定しにくい状況となったため、鼓笛隊を軍楽隊に改編した上で兵科は海軍本体に吸収され、以後は陸戦隊に統合された。 以降は、艦船乗組員による臨時編成の陸戦隊と要地警備の特別陸戦隊及び各鎮守府の海兵団が海軍における陸上警備を担い、戦時においては、日露戦争の旅順攻囲戦、第一次世界大戦時の青島攻略戦に臨時編成の海軍重砲隊、ドイツ領南洋諸島の占領の為に特別陸戦隊が編成され、海兵隊に値する活動を行った。 日華事変以後の時局悪化後は、上海事変で上海陸戦隊を編成し、第二次上海事変後には増強し上海特別陸戦隊とし常設部隊に格上げされたのを皮切りに、複数の特別陸戦隊が島嶼部や海軍担当地域の陸上戦闘用に編成され、防備用に警備隊や防衛隊、根拠地隊の陸警隊、防空隊等が編成されたが、米国海兵隊のような強襲上陸などを企図し専従させた部隊は少ない。また、横須賀第一陸戦隊の様な空挺部隊も編成された。終戦前には、本土決戦に備え行動能力を失った艦艇部隊、乗組員、各種学校の教員、生徒をもって陸戦隊を多数編成し、総兵力１０万に至った。 ２．作中世界における海兵隊及び陸戦隊（特設陸戦隊） 上海特別陸戦隊 北千島特別陸戦隊 黒竜江特別陸戦隊 ミッドウェー島攻略部隊（後、防備部隊） ３．備考（編集者の考察） [編集]海兵隊（陸戦隊） 小早川 「上海市街戦」より登場。上海特別陸戦隊の将校として上海事変に遭遇。その後、北千島特別陸戦隊、海軍砲術学校、黒龍江特別陸戦隊などを経て、編成途上の「陸上機動部隊」司令としてノモンハンに参戦した。また持論としていた陸戦隊の独立に尽力し、海兵隊創設後も実戦部隊の指揮官として前線に立っている。 蓮実 「北太平洋航空戦」より登場。海兵隊の諸兵科混合部隊として編成された連合機動部隊の司令（大佐）。最初に彼に会った人は戸惑い、次に会ったときは頭痛がし、最後は苦笑いしか出てこなくなる人物。作者の別作品である「軌道傭兵」シリーズよりの出張。 黒崎 「北太平洋航空戦」より登場。海軍航空隊から海兵隊航空隊に異動した戦闘機の下士官搭乗員。海軍時代の経験から士官搭乗員の指揮能力に否定的だったが、蓮見の指揮下に入って考えを改める。鹵獲したIl-2シュツルモビクを用いて米空母エンタープライズを銃撃し、大火災を発生させた経験を有する。作中において、電探による空中指揮を受けた最初の戦闘機操縦員。 北原 「ダンピール海峡航空戦」より登場。小早川の副官を務める士官。部隊の海上輸送や敵地潜入、新型砲弾の鹵獲等に関わる。作中において、新型砲弾の重要性を認識した最初の人物。 [編集]車両 零式重戦車（十二試重戦車） 海軍が陸戦隊（海兵隊）用に独自開発した戦車。設計・生産は奉天製作所。 主砲は40口径75mm砲、発動機は400馬力の水冷ガソリンエンジン、最大装甲厚は車体・砲塔前面50mm（試作車）、重量が30tを超える（試作車は自重25t）、当時の日本では破格の重武装・重装甲の戦車である。 戦車開発のノウハウを持たない海軍は、トラクタの生産実績を持つ奉天製作所に車台の開発を依頼、主砲と主機に四〇口径十年式八センチ高角砲と「旧式飛行機」から降ろした水冷エンジンを転用することで開発期間を短縮している。これらは旧式化している反面、性能が安定しており、かつ供給面の不安が少ない事が選定理由であった。主砲そのものはほぼ原型のままだが、照準器は変更されている模様。エンジンの型式は明記されていないが、九二式艦攻等に搭載された広海軍工廠製の九一式（液冷W型12気筒）が年式や性能的に該当する。 装甲厚については、「自身の主砲に抗湛しうる装甲」という戦艦の設計思想に準じた防御力が要求されたが、懸架装置など車体側の制約により、試作車では最大50mmと要求性能を満たすには至っていない。制式車両の装甲厚は明記されていないものの、最大装甲厚76mmのM4中戦車より「やや薄い」という記述がある。 開発段階では陸軍から無視されていたが、ノモンハンに投入された試作車が戦果を挙げたため、主砲を陸軍の九〇式野砲を改修した75mm戦車砲（史実の三式七糎半戦車砲に相当）に変更、最大装甲厚を75mmに強化した上で、百式重戦車として採用している。尚、作中に登場する戦車部隊の編成から、陸軍の主力戦車は中戦車（九七式中戦車改や一式中戦車、三式中戦車など）であり、重戦車や砲戦車などの重量級車両は少数配備に留まっている模様。 開戦後は、海軍の零式重戦車はニューギニアのココダ攻防戦で米軍のM4中戦車と、陸軍の百式重戦車は沿海州のイマン攻防戦でソ連軍のT-34中戦車やKV-1重戦車と交戦している。また満州駐屯の戦車第三連隊に性能向上型と思われる百式重戦車改が配備され、四式砲戦車と共にビルマ戦線に転用されていることが記述されているが、詳細は不明。 九五式対空戦車改 陸軍の九五式軽戦車の主砲を20mm連装機銃に換装した海兵隊の軽戦車。 20mm機銃は零式艦戦と同じエリコン系だが、制限が緩い車載であることから九九式二号銃系統の長砲身型を搭載していると思われる。砲塔は人力式だが動力式に見紛うほど動きは滑らかで、直上方向に銃口を向けることも可能。 上陸戦や平地の少ない島嶼での戦闘を主任務とする海兵隊では、重量による運用上の制約の多い零式重戦車の代わりに数的に主力になっていると思われ、ミッドウェイ島を巡る上陸戦や防衛戦で活躍した。 特号内火艇 日本で開発・生産された兵器ではなく、米国製の水陸両用車両LVT-2の日本軍での制式名。非装甲型が一型、装甲型が二型。 ミッドウェイで米海兵隊が降伏した際に大量に鹵獲された車両が海兵隊の制式装備となった。鹵獲された実数は明記されていないが、制式装備になっていることやミッドウェイで降伏した米海兵隊が師団規模であったことから、少なくとも数十台以上と思われる。 ニューギニアのココダ攻略戦において、二型が零式重戦車や九五式対空戦車改と共に機械化部隊の中核として前線に投入され、一型は主に後方で運用されていると説明されている。 [編集]艦艇 護衛駆逐艦・海防艦・高速輸送艦 海軍艦政本部の佐久田中佐が提唱していた戦時量産向けのブロック工法を多用した量産型補助艦艇。 昭和10年の第四艦隊事件（史実とは若干異なる）や翌年の第二次オホーツク海戦での被害の補充艦（第二次補充計画）として、佐久田中佐が設計した1,300t級の駆逐艦を皮切りに、800t級の海防艦（平時建造型の甲型、戦時量産型の乙型、最大限に簡略化した丙型の三種類）が柳井大尉により設計され、以後の簡易型補助艦艇の原型となった。 この汎用海防艦は800t級～1,500t級の艦艇に発展させることが可能で、船体に量産性を重視した平面構造を多用、機関は被弾時の抗湛性を重視したシフト配置を採用、兵装・艤装は用途に応じた変更を前提とした余裕のある設計になっている。その結果、汎用性・量産性に優れ、被弾後の継戦能力も高く、更に環境や戦況の変化に応じた改装も容易な汎用艦となったが、従来の同種艦に比べ「弱武装で低速」と見られることもあった。 昭和12年の「急速造艦演習」において、4隻の丙型海防艦が呉工廠と民間造船所で建造された。4隻の丙型海防艦は僅か3ヶ月ほどで完成、演習は成功したが、簡略化部分の多い丙型は海軍の規定を満たせないため、性能試験後に満州国に払い下げられた（渤海艦隊に編入）。 続いて、満州国江防艦隊の河川砲艦「禄剛」が昭和12年にハルピン近郊（黒竜江の支流松花江の沿岸）の仮設ドックで建造され、黒龍江陸戦隊と共に実戦に参加している。 当初は実戦部隊を中心に「粗製乱造艦」として不評であったが、その後、海兵隊の高速輸送艦として一等輸送艦や二等輸送艦（陸軍もSB艇として採用）、日米開戦から間もなく松型駆逐艦が登場し、数的には海軍の主力小型艦となっている模様。 なお、旧式駆逐艦（峯風型や樅型、鹵獲した他国製）などを改修した輸送艦や哨戒艇も存在する。これらの艦は厳密にはこの系統ではないが、ほぼ同等の艦として作中では扱われている。 光鷹型航空母艦（光陽丸） 商船改造の小型改装空母。 史実の大鷹型や海鷹同様、海軍の助成金を受けた民間の高速輸送船を海軍が徴用、空母に改装したもので、搭載機数や速度なども類似している。第四艦隊事件の影響により、当初から格納庫の一部は開放型となっている。 第一次改装後、特設運送艦「光陽丸」として開戦前の北太平洋航空戦や開戦後のミッドウェイ上陸戦に参加している。特設運送艦であるため固有の航空隊を持たず、また飛行甲板の狭隘さから艦上機の運用には制約が多かったが、海兵隊の一式戦爆等を搭載して実質的に空母として活躍する（主に艦隊防空や制空を担当）。 第二次改装において、建造中止になった潜特型から転用された空気圧式射出機（呉式四号）を装備し、同じく潜特型用の特殊攻撃機「晴嵐」を転用した艦上攻撃機「南山改」（後述）と零式艦戦を搭載したことで、艦隊型空母に準じた攻撃的な運用が可能となった。 第二次改装後は航空母艦「光鷹」として海上護衛総隊に配備されたが、直ぐに僚艦「神鷹」（史実とは異なりドイツ商船「シャインホルスト」の改装空母ではない）と共にアンダマン諸島のポートブレア攻略部隊の護衛艦隊に引き抜かれ、東インド洋の制海権を巡ってイラストリアス型正規空母を擁する英東洋艦隊と航空戦を繰り広げた。 [編集]航空機 一式戦闘爆撃機 零式艦戦の対地攻撃能力を強化した海兵隊用戦闘爆撃機。 基本構造は零式艦戦とあまり変わらず（着艦フック等もそのまま）、外観上の差異も少ない。主な改修点としては、操縦席や燃料タンク等の主要部への防弾装備と胴体下への爆弾懸吊架の追加、落下増槽懸吊位置の両翼下への変更、照準器の換装等がある。また取付方法の改善と整備の徹底により無線機の実用性が零式艦戦より向上している。改修によって重量が増加したため、速力や旋回性能、航続距離等はやや低下している。 「零戦は使える部品が少ない」（一式戦爆に流用できる部品が少ないの意味）との記述があることから、上記の改修によって、零式艦戦の発動機、機銃、無線機等は一式戦爆に流用できるものの、零式艦戦の主翼を一式戦爆の胴体に取り付けるといった主要機体部品の流用は、増槽関係の燃料配管の違い、耐弾性や爆弾搭載力の低下等から、（少なくとも整備力の限られる前線では）現実的ではないと思われる。 前世代機として、九六式艦戦に爆弾架と翼内20㎜機銃1挺を追加装備した九六式艦戦改があり、ノモンハン戦に投入されている。 海兵隊の航空部隊で運用されている機体の大半を占め、制空・迎撃・対地支援、果ては対艦攻撃や対潜哨戒など多岐に渡る任務に投入されている（艦上攻撃機や陸上攻撃機などの多座機は、偵察や索敵・空中指揮等に使用）。急降下制動板や誘導桿を持たないため、地上目標や艦船に対しては緩降下爆撃や反跳爆撃を行う。 性能向上型も開発されており、「激闘東太平洋海戦」には馬力向上型の発動機に換装した一式戦爆が存在する事が語られている。「ラングーン侵攻」や「マリアナ機動戦」には、「紫電改」で編成された制空隊や「彗星」や「南山改」で編成された攻撃隊とは別に、「爆装する零式艦戦」で編成された海軍航空隊が登場するが、この機体が史実通りの零式艦戦の爆戦型なのか一式戦爆の同等機かは不明。 艦上攻撃機「南山改」 潜特型搭載機として開発された特殊攻撃機「晴嵐」の陸上練習機型である「南山」を原型として開発された艦上攻撃機。 射出機に対応した機体強度と主翼折畳機構を持つため、射出機を持つ小型改装空母での運用に適している反面、特殊攻撃機譲りの複雑な機体構造から、第一線級ではない空母で運用する機体にしては高価。そのため、潜特型用に予定していた機数以上の生産は不明（やや遅れて射出機に対応し、主翼折畳機構を有する「彗星改」が実戦配備されている）。 胴体下面に爆弾や魚雷の他、電波兵器として、対空見張電探、電波妨害機の搭載が可能。但し、電探と電波妨害機の同時搭載や電波兵器搭載時の雷爆装は不可能。 インド洋航空戦において、光鷹と神鷹の南山改隊がイラストリアス型正規空母を撃沈波した他、零式艦戦の空中指揮や英東洋艦隊への電波妨害、更には英輸送機の夜間迎撃まで行っている。 艦上爆撃機「彗星改」 射出機に対応した構造強化と同時に、構造の簡易化と後方折畳式の主翼折畳機構を導入した艦上爆撃機「彗星」の性能向上型。 急降下爆撃や偵察だけでなく、空中指揮や対潜哨戒等に用いられており、多様な電波兵器を柔軟に運用するためか、電装品の配電方式も変更されている。また爆弾誘導桿が二段式になっており、陸爆「銀河」の「翔竜」用誘導桿と同様に投下位置で固定することが出来る。 電波兵器として、海上見張電探、対空見張電探、電波妨害機、磁気探知器の搭載が可能。装備位置については明記されていないが、胴体下面に爆弾倉を持つ「彗星」の構造から考えて主翼と考えられる。「南山改」とは異なり、電探と電波妨害機の同時搭載や電波兵器搭載時の爆装も可能。また工作艦明石において急造された電探妨害機の逆探知装置も搭載されている。 大峰搭載の偵察第六三飛行隊機が、アドミラルティ諸島に向かう熊野丸以下の陸軍輸送船団を追尾する米潜水艦群への攻撃やラバウル沖やマリアナ諸島において「紫電改」の空中指揮を行っている。 [編集]電波兵器 二三号電波探信儀 潜水艦用として開発された海軍の小型対空レーダー。 最大探知距離は55～75km（単機）。無指向性の空中線で使用されるため、目標までの大雑把な距離が分かる程度の精度しか無く、早期警戒にしか使えないが、小型であることから日本海防空戦時には大は改装空母から小は漁船を徴用した対空監視艇にまで広く搭載されている。史実における一三号電波探信儀と同等の性能を有するが、一三号電探は二三号電探とは異なり陸上設置型として開発されている（史実の二三号電探は艦載型の試作射撃管制用レーダー）。 東太平洋海戦時には、基本的な構造は同じながら、空中線の大型化により測定精度を向上させ、目標までの距離や高度の測定が可能になった二四号電波探信儀が実用化されている。 試製一四号電波探信儀 ラッパ型の空中線と、それまでの電探より波長の短いレーダー波を採用することで感度を向上させた海軍の陸上設置型試作対水上レーダー。史実の二二号電波探信儀の生産型と同等の性能を有すると思われる（史実の一四号電探は陸上設置型の試作対空用レーダー）。 小型で容易に分解できるため、人力での搬送が可能。昭和16年末に試作機が占守島監視哨に配備され、北千島へのソ連軍侵攻時にソ連軍砲艦への電探射撃に利用されている。 七一号電波探信儀 海軍技術研究所が開発した海軍及び海兵隊の航空機搭載用対空レーダー。 二三号電探を原型として開発されており、魚雷形の本体先端から八木式空中線が突出した外形をしている。構造は二三号電探を踏襲、レーダー波の波長も同じだが、指向性の高い空中線に変更することで目標までの距離の判定を可能にしており、最大探知距離は高度にもよるが200km前後（単機）。 単発機の九七式艦攻での運用が可能なほど小型・軽量である一方で、空中線が固定されているため探知範囲が狭く、広域捜索を行うためには搭載機が旋回する必要がある。表示方法もAスコープ方式であるため、敵味方機が入り乱れる中での敵味方識別は困難。 北太平洋航空戦から運用を始めた海軍と海兵隊だけでなく、陸軍も技研型キ一号電波警戒機として採用し、二式複戦「屠龍」に搭載して空中指揮に用いている。また東太平洋海戦時には探知範囲を広げた性能向上型の七三号電波探信儀や、九六式陸攻に搭載された大出力型（型式不明）が登場している。 電波反照機（レピータ） 陸軍第五技術研究所が開発した敵味方識別装置。 夜間迎撃時における味方戦闘機のレーダー誘導を目的に開発された。日本海防空戦時は大型で双発戦闘機にしか搭載できなかったが、沿海州航空戦時には小型化されて単発戦闘機にも搭載できるようになっている。 三式高射装置 秋月型駆逐艦に搭載されている新型高射装置。 本来は夜間砲撃用として開発されたもので、九四式高射装置の測距のみに電波探信儀を併用しているが、精度の面では光学測距儀に劣る。完成間もない荒島に一時的に搭載されたものの、不調のため撤去された対空電探連動型の高射装置（型式不明）との関連は不明。 陸軍でも第五技術研究所が射撃管制用電波標定機を開発しており、試作機が東太平洋海戦時のミッドウェイ防空戦で実戦投入されている。 電波妨害機 航空機搭載型のレーダージャミング装置。 インド洋航空戦以降、南山改や彗星改に搭載されて米英軍の艦艇や航空機に対する電波妨害に用いられている。逆探の機能も併せ持っているようで、敵のレーダー波を観測しつつ妨害電波を発信する様子が描写されている。電力供給の問題から連続使用時間は数十分間の模様。 [編集]ロケット兵器 10kg噴進爆弾 陸軍が開発した航空機搭載型ロケット弾。 ドイツから提供された航空機搭載型ロケット弾（詳細は不明）を参考に開発されており、主翼下に装備したレールから発射される。対空用の焼夷弾頭と対戦車用の徹甲弾頭が存在し、飛翔経路が7.7㎜弾の弾道と類似しているため、機首機銃で狙いを付けてから発射する様子が描写されている。一式戦と二式単戦は最大4発、四式戦は最大6発搭載可能。シベリア戦線において初めて実戦投入され、以後ニューギニア戦線やビルマ戦線でも使用されている。 ロタ砲 陸軍第七技術研究所鉄嶺分所が開発した歩兵携行用の対戦車ロケット砲。 ドイツから提供されたパンツァーシュレックを原型としており、砲弾も原型同様にタ弾（成形炸薬弾）が使用されている。但し、試作型の7cm噴進砲の弾道安定法はパンツァーシュレックや史実のロタ砲と同じ砲弾旋転式だが、量産型の10cm噴進砲では有翼弾に変更されている。 7cm噴進砲が沿海州のハンカ湖畔での戦いに、10cm噴進砲がミッドウェイやニューギニア戦線に投入され、ソ連軍のBT戦車やT-34中戦車、米海兵隊のM4中戦車を撃破している。 丸大兵器 海軍技術研究所の主導の元に開発された射程20,000m級の航空機搭載型試作対艦噴進爆弾。 全長約5m、全幅約5m、外径約1m、自重2t強の有翼爆弾で、大型艦を一撃で撃破できる1.2tの弾頭を持つ。主機は火薬式ロケットで、約650km/hまで加速する。発射母機が距離40,000mから電探で測的を開始、高度4,000m・距離20,000mで発射、その後少しずつ高度を落として高度10mまで降下し、目標の舷側に命中させる方式が採用されている。 強化される米機動艦隊の対空砲火への対策として開発が急がれていたが、母機からの電探測的の測定誤差や丸大兵器と目標との距離測定方法、高度10mという低空飛行の自律制御の確立等に問題を抱えていた。
https://w.atwiki.jp/kdef/pages/13.html
歴史は戦国時代からあり、天皇家より分派した初代氷山久彦総統(新天皇)が建国した氷山国より始まる。幾つかの戦国大名は反発し攻撃を仕掛けたが、天皇家より分派していた氷山家には対抗できず、西日本各国は次々と潰されていった。一方東日本は織田信長という強敵がいた為、攻略不能と見なされていたが、西日本を統一した今、織田信長側には鉄砲を生産する能力は無く、攻撃を仕掛けた(日本大戦)。名古屋より始まったこの大戦は中部地方を中心に数年に渡り続いた。最後は関東の江戸にて織田家を滅亡に追い込んだ。また、奥州はその名古屋大戦後期の際に、織田軍には勝ち目は無いと見て降伏した。これにより氷山家が天下を統一。奥州大名の伊達家に幕府を江戸として征夷大将軍の任を託した。 江戸時代半ばになると、氷山家は海軍力の増強は重要だとして舞鶴・大阪・松江・呉に鎮守府を設置(現在大阪鎮守府は岡山に移転)。軍艦第一号として、木造帆船コルベット「榛名号」及び同型艦三隻を建造(当時はコルベットでは無く、小型海防艦と表記)。これ以降も氷山海軍の活動は活発になっていった。 その後、幕末になってくると、幕府の体制は揺らぎ、幕府が治めていた東日本は財政面でも険しくなってきた。これに西日本が代わって治めるべきと考えた九州などの藩が反感を持つ東日本の藩とが協力し、江戸幕府を攻撃、これを倒した。幕府内部が各地に散らばるが、五年後までに全ては捕らえられた。 新しい時代は明治時代となり、政府も新しくなった。この時、氷山家より天皇家が分派し、天皇家は東京へ向かった。この時から東西朝時代と呼ばれる時代が始まる(〜WW2)。なお、この時に氷山帝國と改名。東日本側も大日本帝國と改名した。これより、大日本帝國側も軍備増強を始め、最初は氷山帝國のコルベットを参考に作られた。その建造の間は他藩や氷山帝國から渡譲された艦艇を使用した。その後、日清日露等の戦争を経て、大日本帝國は氷山帝國を含め世界三大海軍に数えられるようになった。太平洋戦争時には大日本帝國と共に連合国に挑み、敗北。 名前は氷山国と改名され、領土もほぼ現在の領土になった(大阪・山口・島根を除く)。その後、内部クーデターにより、MT帝国と改名しニュージーランドを治めていた大ヒトラント帝国より割譲され、そこを領土とした。近年まではそこを領土としていたが、2014年になり、京都府に戻った。 その後領土を拡大し、西は福井、東は広島、南は北大阪まで拡大したものの、その後のクーデターにより北大阪を放棄し、現在に至る。
https://w.atwiki.jp/dntryoutu/pages/31.html
★［ＤＮＴ］大日本帝国ONLINE.TEAM全隊員表★ 隊員数【21】人 ※このページで記載されている隊員以外で [DNT]と名乗っているプレイヤーとは我がチームと 一切の関係はありません。ご注意ください。 【もし隊員が皆様に不愉快な行動をしていましたら 雑談掲示板でお知らせください。】 元帥 ＲＹＯＵＴＵ 大将 SHINKI 大佐 HIROMIX2 ＧＯー兵長 SHINKI.JR 一等兵 DATEL 一等兵 ＣＨＲＩＳＴＭＡＳ 一等兵STURMS 一等兵 SAMRDAY 一等兵 ＬＥＧＥＮＤ 軍曹 新人兵 ＳＳＳ（Ｂ） 伍長 HUNK 一等兵 HIROYUKI 一等兵 Q.P 一等兵 PANDA＠ 一等兵 KAMIKAZE 曹長MATSU_ 一等兵 ZEN MONK 一等兵STURMS 兵長ＲＡＶＥＮ 新人兵 MARIO 新人兵ＯＫＡＲＩ 偽者 [DNT]I AM BAKA [DNT]MATSU 除隊者一覧 AKIYOSHI222 理由（無線ラン不調のため） ELIE 理由（MPOをプレイしないため） majipo 理由（改造兵士使用のため） ＳＡＭＥＤＡＹ 理由（元所属チーム復活のため） ＬＥＧＥＮＤ．Ｖ．０ 理由（音信不通） （＾Ｄ＾）ＨＥＩＷＡ 理由（本人の希望により） BLACK REO 理由（音信不通） TNINO 理由（音信不通） KUREI 理由（音信不通）
https://w.atwiki.jp/monamoro/pages/83.html
ラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約等の一部改正及びラヴィル共和国に駐留する大日本帝國軍隊の処遇等に関するラヴィル共和国と大日本帝國との間の条約は、ラヴィル第二次赤色の乱の後、同国経済が極度のインフレーションに悩まされたことをうけて、急遽日本国内で対ラヴィル報復関税強化の方針が小坂内閣（当時）の閣議で決定されたことをうけて、一ヶ月あまりをかけて交渉された条約である。 条約正文 ラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約等の一部改正及びラヴィル共和国に駐留する大日本帝國軍隊の処遇等に関するラヴィル共和国と大日本帝國との間の条約 ラヴィル王国大統領並びに大日本帝国天皇陛下は、赤色の乱以降のラヴィル経済の混乱、すなわち国内の物価の急上昇を抑止することの得ざりしラヴィル政府の財政政策の失敗、国際為替におけるレーヴェの暴落とレーヴェの過剰供給に伴うインフレーションを抑制することあたわざりし中央銀行の金融政策の失敗のために国内経済が大混乱に陥っている状況を憂い、そしてラヴィル経済の不況が世界に影響を与えることを防ぐために、皇紀２６６７（泰寿７）年即ちラヴィル歴１６１年２月２５日（箱庭暦4667年）に署名されたラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約の改正条約を締結することに決定し、よって、その全権委員として次のとおり任命した。 ラヴィル王国大統領 ジョバンニ・パウルス カレン・シベリン 大日本帝國天皇陛下 特命全権大使 予備役陸軍中将 従四位勲五等功六級 古畠忍三郎 これらの全権委員は、互いにその全権委任状を示し、それが良好妥当であると認められた後、次の諸条を協定した。 第一条 ラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約第二条を以下の如く改正する。 第二条 両締約国国民並びに法人は、通商、貿易等二国間で商取引を行い、その再建債務関係に齟齬をきたした場合は、大日本帝國の裁判所を裁判管轄とするものとする。 二項 身分上の関係に関する争訟は、従前の通りとする。 第二条 ラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約第六条を以下の如く改正する。 第六条 両締約国は、如何に定めるごとく通商貿易物品に対する関税を賦課することを認め合うものとする。 一号 農林業生産品 ４００パーセントまで 二号 農林業生産品加工品 ６００パーセントまで 三号 衣類製品 ４００パーセントまで 四号 鉱業製品 ５００パーセントまで 五号 電気機器 ３００パーセントまで 六号 工業製品 ３００パーセントまで 第三条 ラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約第九条に二項を新設する 第九条二項 ラヴィル共和国に滞在する大日本帝國の国民が、ラヴィル共和国の行政庁に対してする行政不服審査には、大日本帝國の法律を理解する公務員を加えた上で審査を行わなければならない。ラヴィル共和国に滞在する大日本帝國の国民が、司法裁判所に出訴する行政訴訟には、大日本帝國の法律を理解する裁判官を一名以上加えた上で口頭弁論手続並びに裁判を行わなければならない。 第四条 ラヴィル王国と大日本帝國間の通商貿易交通に関する条約第十条に二項を新設する 第十条二項 日本銀行は、急激なレーヴェ高、レーヴェ安を防ぐため、ラヴィル中央銀行を通して為替操作を行う権限を有する。 第五条 赤軍の騒乱を予防し、これらによる騒擾いよるラヴィル共和国の被害を軽減するため、現在、ガラットグレード、ワルシャワ、クライスベルク及びマキーヌ・フォレッタの四都市に駐留している第八師團、第十三師團、第十五師團及び第十七師團の大日本帝国陸軍の部隊は、引き続き駐留する権限を有することをラヴィル共和国は認める。 第六条 ラヴィル共和国首都特別行政区十六番地に布陣するラヴィル方面軍総司令部は、引き続きラヴィル方面軍麾下部隊の軍務処理のため当該建物の所有権を有することを確認する。 二項 前項の所有権は、大日本帝國とラヴィル共和国の両政府が、協議の上ラヴィル方面軍が全軍撤退する間での間存続する。ラヴィル方面軍が撤退する際は、ラヴィル共和国政府に所有権は変換される。 第七条 ラヴィル共和国に駐屯する大日本帝国陸軍部隊の駐留する費用のうち、駐留地が私有地にかかる場合は、ラヴィル共和国がこの費用を負担する。 第八条 皇紀２６７１年８月７日即ちラヴィル歴１６７年８月７日（箱庭歴４８８０）に締結された大日本帝国とラヴィル王国との間の条約の維持に関する大日本帝國とラヴィル共和国との間の協定の規定は、この条約に反しない限度で、効力を有する。 第九条 全ラヴィル王家の、王族とりわけレオン・アメル・ラヴィル元国王の日本への亡命をラヴィル共和国政府は認める。レオン・アメル・ラヴィルは、日本皇族と婚姻関係を結ぶものとし、華族の待遇を受ける。 第十条 この条約は、批准されなければならない。批准書は、できる限りすみやかに大日本帝國東京で交換されるものとする。この条約は、批准書の交換の日に効力を生ずる。 上証拠として各全権委員はラヴィル語及び日本語を以てせる本条約各二通に署名調印せり。 皇紀２６７１年即ちラヴィル歴１６５年１１月２８日（箱庭暦4895期）、ラヴィル共和国国会議事堂に於て之に調印す。 ラヴィル共和国のために； Giovanni Paulus Cullen Sivelin 大日本帝國のために； 古畠忍三郎